おひさまブログ

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予定が早くなり、本日午後よりアイチケット・クラウドの運用開始しました。
従来のページへアクセスすると、自動的に新しいページ（アイチケット広場）へ案内されます。

アイチケット広場は
ゲストとしてその都度利用することもできますが
ユーザー登録されると
次の予約から入力が簡単になります。
また、兄弟の入力も簡単になります。

是非、ご利用をお勧めします。  

いつもご利用いただいているオンライン受付のアイチケットを
7月1日（金）よりアイチケット・クラウドにバージョンアップ予定です。

患者さんにとっては、画面デザインが変わっても、
操作方法はとくに変更ありません。

可能性は低いですが
切り替え初日は、何かトラブルがあるかもしれません。
オンライン受付できないときは、直接来院をお願いします。

クラウド化のメリットは
システムの安定
バージョンアップ＝機能改善やメンテナンスが容易
などです。


・・・

12年前、
開業当初からアイチケットを採用して、非常に珍しがられたものです。
今や昔話となりました(^ ^;)  

日本脳炎は乳児でも感染・発病することがあります。
ご希望の方は、保健センター等で予診票をもらえば、
生後6か月から日本脳炎ワクチンを定期接種として公費で受けることができます。
鹿児島県は豚の肥育数日本一です。ご注意ください。

以下に引用したNHKニュースが話題になっています。
http://www3.nhk.or.jp/news/html/20160619/k10010561271000.html

日本脳炎 生後６か月から予防接種呼びかけ 千葉県

6月19日 6時10分

日本脳炎の予防接種を受ける前とみられる幼い子どもが、日本脳炎を発症するケースがここ数年、相次いでいます。ウイルスを媒介する蚊の活動シーズンを前に、３歳からが標準とされる接種の時期を大幅に早めて、生後６か月から受けるよう、医師の団体や自治体が広く呼びかける全国でも例のない取り組みが、千葉県で始まりました。

日本脳炎は蚊がウイルスを媒介する感染症で、突然の高熱や頭痛、まひなどの症状が出て最悪の場合死亡することもあり、特に幼い子どもでは後遺症が残るおそれが大きいとされます。ワクチンの予防接種は生後６か月から受けられますが、標準的には３歳からとされています。
国立感染症研究所によりますと、３歳未満で日本脳炎と診断された子どもが過去７年間で３人いて、このうち千葉県では去年、生後１１か月の赤ちゃんが発症しました。
このため、千葉県の小児科医会や医師会はウイルスを媒介する蚊の活動シーズンを前に、接種の時期を大幅に早めて生後６か月から受けるよう自治体と連携して広く呼びかける取り組みを始めました。
千葉市緑区の小児科の診療所では、ほかの予防接種で訪れた幼い子どもの保護者などに、日本脳炎のワクチン接種を希望するか尋ねています。
生後９か月の赤ちゃんなど、３歳に満たない子どもを連れた母親が、医師から説明を受けてワクチンを打ってもらっていました。母親は「少し悩みましたが、早めに打って防げるならと、接種を決めました」と話していました。
厚生労働省によりますと、こうした取り組みは全国でも例がないということです。
千葉県小児科医会の佐藤好範会長は「日本脳炎には根本的な治療法がなく、ワクチンで予防するしかない。かかりつけの医師に早めに相談してほしい」と話しています。

日本脳炎 感染リスク高い地域は
国立感染症研究所は毎年夏に、豚が日本脳炎のウイルスに感染した割合を、都道府県ごとにまとめています。
去年夏のデータでは関東では千葉県と茨城県、中部・近畿の太平洋側の県、中国・四国の一部の県と、九州北部の各県で豚の感染率が８割以上に達し、人間への感染のリスクも高いとされました。
こうした感染のリスクが高い地域について、日本小児科学会は、ことし２月、生後６か月からワクチンの接種を始めるよう呼びかける提言をまとめていました。

乳幼児検診の場で説明
千葉県内では日本脳炎のワクチンの早期接種に向けて、自治体も独自の取り組みに乗り出しています。
このうち、旭市では生後６か月から日本脳炎のワクチンを接種できることを保護者に知ってもらおうと、乳幼児検診の場で保健師が説明を行っています。３歳未満の場合、ワクチンの量が通常の半分になるため、接種のミスを防ごうと、独自の問診票も作成しました。今後は、ウイルスを媒介する蚊に刺されないための対策も呼びかけることにしています。
保健師の菱木秀子さんは「医療機関の協力も得ながら、予防接種をきちんと受けるよう周知していきたい」と話しています。  

食物アレルギーの原因として
皮膚から繰り返し食物の刺激を受けることが重要であることが分かってきました。

まだ離乳食を開始していない乳児が
初めて食べた食品にアレルギー反応を起こす事について
十数年前までは、妊娠中の胎内感作や授乳中の経母乳感作が原因とされ
母親に厳しい食餌制限を指導されるケースもありました。

しかし、現在では、
湿疹のある乳児の皮膚から食物抗原が繰り返し入ることが原因と考えられています。
皮膚を清潔にし保湿するというスキンケアは、症状を楽にするだけでなく、
壊れた皮膚バリアを修復し食物抗原の侵入を阻止することで
食物アレルギーの予防や改善にも重要です。



成人でも経皮感作により食物アレルギーが発生することを証明したのが「茶のしずく石鹸」事件です。
ご存知ない方が少なくないので、以下にリンクと記事の一部を貼っておきます。


http://timesteps.net/archives/5124022.html
「小麦アレルギー」という単語がニュースを賑わしたのは2010～11年頃でしょうか。

食品アレルギーは、アレルギーを持っている人がその物質の含まれるものを口にすると、アナフィラキシーショックを起こしてしまうために、それら入った製品を口に出来なくなってしまうというものです（人によっては触れただけで症状が出ます）。重篤な場合は呼吸器などに影響を与えて、生命の危機に至ることもあります。それらアレルギーに該当する物質としては、卵、牛乳など乳製品、えび、かになどの魚介類、穀物などが有名ですが、野菜や果物で反応する人もいます。普通の人には影響ないからといって当事者の説明も耳にせず無理に勧めたりすると、重大な結果を招く恐れがあるので、知識を共有すべきものでしょう。

そのアレルギーの一つが小麦アレルギーで、これはつまり小麦で作られた製品。すなわちパンやうどん、パスタなどの製品でアレルギー症状が出てしまうものです。

それがニュースで報じられた理由は、ある石鹸を使うことにより、小麦アレルギーを発症するという事例が報告され、厚生労働省が注意の発表したことが大きく報じられたからです。

その石鹸の名前は「茶のしずく石鹸」。


http://matome.naver.jp/odai/2139529625960117601
茶のしずく石鹸の自主回収
小麦加水分解物を含有した旧「茶のしずく石鹸」（愛称）（平成22年12月7日以前に販売された製品。以下同じ）の使用者において、パンや麺類など小麦を含有する食品を食べた後に運動した際に全身のアレルギー（運動誘発性のアレルギー）を発症した事例の報告が相次いだことから、平成23年5月より製造販売業者による旧「茶のしずく石鹸」の自主回収と使用者への注意喚起が行われています。

平成23年9月1日現在、独立行政法人国民生活センターや全国の消費生活センターに寄せられた、この製品に関する相談は1309件、そのうち危害に関する相談は614件に上ります。

危害の内容の多くは、湿疹やかぶれなどの「皮膚障害」ですが、全身性アレルギーを発症している例もあり、もともとアレルギー体質ではなかった人が突然に小麦アレルギーを発症している例も少なくありません。

回収対象の製品を使用されている方は、使用を中止し、下記の「返品・交換や製品についての問い合わせ先」にご連絡ください。

回収対象の製品を使用していた方で、小麦含有食品を食べた後に息苦しくなるなど運動誘発性のアレルギーを経験した場合には、速やかに医師にご相談ください。

なお、現在販売されている「茶のしずく石鹸」（新製品）は小麦含有分解物を含有していません。  

乳児の接種拒否で親権喪失　家裁決定「子の利益侵害」

　九州地方の家庭裁判所が３月、乳児への予防接種を拒否した母親について児童相談所から「親権喪失」の審判申し立てを受け、「子どもの利益を侵害した」として認める決定をしていたことが７日、関係者への取材で分かった。家裁は、児相が昨年、母親の育児放棄（ネグレクト）により乳児を一時保護した経緯も重視。予防接種拒否の理由は医学・思想上の問題ではなく「児相職員への感情的反発」と認定した。

　親権喪失は、虐待など子どもの利益を害する行為について２年以内に改善が見込めない場合、無期限に認められる措置で、民法で規定されている。
（共同）

http://www.chunichi.co.jp/s/article/2016060701002055.html